HISTORY

歩み・沿革

変化
をバネに
進化
し続ける
マルツの歴史

1947年、戦後間もない福井の地で 一人の女性の行商から、マルツの物語は始まりました。
電球と食料を物々交換する暮らしの中で、 地域に寄り添う「商い」が、未来を切り開いていったのです。 そこから現在に至るまでの挑戦と進化の歩みをご紹介します。

1947

はじまり

電球を背負った創業物語

マルツ電波が創業したのは1947年のことでした。戦後の混乱と食糧難が続くなか、創業者は終戦後しばらく福井に戻れず、家族の暮らしは創業者の妻が支えていました。
家族を養うため、名古屋の知人から電球やソケット、部品などを仕入れ、それらを背負って近郷の農家を回り、お米や食料と物々交換を行って生計を立てました。
さらに、マイクロフォン(大きなカーボンマイク)も仕入れて子どもを連れながら富山や石川の映画館・学校へ飛び込み営業に出かけるなど、精力的に行商を続けました。
やがて、墨で「マルツ電波商会」と書いた紙を看板がわりに、畳一枚ほどの戸板に電球やソケットを並べて販売する形で、事業としての第一歩を踏み出しました。

1955

成長の礎

高度成長期、家電とともに
歩んだ時代

1950~1960年代、高度経済成長の波に乗り、マルツ電波は家電販売を中心に大きく成長しました。
テレビや冷蔵庫、洗濯機に加え、アイロンや炊飯器などを繊維会社や役場で開催した展示販売会で紹介し、飛ぶように売れました。
当時は田舎に家電店が少なく、ニーズに対して店舗が足りていない時代。
福井の人々はもちろん、集団就職で東北から来た女性たちも、帰省の際に家電を実家へのお土産として購入していました。

1965

営業の逆転劇

日本無線の
代理店に選ばれた背景

1960年代、九頭竜ダム・真名川ダムの工事に日本無線株式会社が関与していると知った当時の経営陣は、数週間にわたって現場に常駐しながら営業の機会を探りました。
このような活動が功を奏し、測定作業の下働きから関係構築を始め、徐々に日本無線との信頼関係を構築していきます。
福井国体に合わせて県内の無線業務を日本無線が担う中、マルツ電波は熱心な現場対応が評価され、他社に決まりかけていた代理店契約を逆転で獲得しました。
その後も地道な営業を続け、公共事業の受注を着実に伸ばしていきました。

1991

流通革命

家電販売事業の撤退と
新事業への挑戦

順調に業績を伸ばしていた家電販売業でしたが、1991年の大規模小売店舗法緩和により量販店が続々と出店。価格競争が激化し、家電の粗利率は次第に低下していきました。
その翌年、福井県外に進学し海外経験を経た現社長が入社。経済の専門知識と客観的な視点を活かして、開発事業部を立ち上げ、家電に依存しない新たな道を模索し始めました。

新しい通信の波に乗り、
次の時代を切り拓く。

マルツ電波が新たに取り組んだのが、携帯電話事業でした。 取引先の日本無線が携帯事業に参入していたこともあり、家電売り場の一角に携帯電話コーナーを設けてスタート。やがてドコモショップの代理店契約を獲得し、1996年には文京店と仙台店を同時オープン。
携帯電話の急速な普及を見越して、翌年以降も大野店・勝山店・宮北店と県内外で店舗を次々に展開していきました。

電子の力で、
次の成長を切り拓く

2000

携帯電話事業を通じて通信技術の進化を現場で捉えてきたマルツは、その基盤を支える電子部品の重要性に着目し、次なる成長分野として電子部品事業に本格参入しました。数万点に及ぶ電子パーツの管理という課題に対し、POSシステムのノウハウを応用したバーコード管理と自動発注の仕組みを構築し、効率的な流通体制を確立。
2000年には電子部品通販サイト「マルツオンライン」を開設し、2002年には東京・秋葉原に「マルツパーツ館」をオープン。電子部品事業は全国主要都市へと展開し、マルツグループの中核事業の一つへと成長していきました。

2007

新エネルギーへの挑戦

成長の先に見据えた、
地域との関わり

さまざまな新事業に挑戦してきた10数年の取り組みが、次第に具体的な成果として形になっていきました。新社屋の完成と社員数の増加により事業基盤は一層強化され、マルツグループは従来の枠にとらわれない新たな分野へと歩みを進めていきます。事業の広がりとともに、地域社会と関わる仕事も増え、環境やエネルギーといった社会的課題への意識が社内外で高まっていきました。
こうした流れを受け、2007年、会社設立60周年記念事業として「環境部」を設立。地域と共生しながら持続可能な社会の実現に貢献することを目指し、新エネルギー事業への挑戦が本格的に始まりました。

太陽光発電から始まる、
事業化への一歩

当初は先進地であるヨーロッパの視察や、住宅用太陽光パネルの販売・メンテナンスからスタートしましたが、2011年の東日本大震災と固定価格買取制度(FIT制度)の開始を契機に、大規模太陽光発電事業へと舵を切りました。2013年には福井県坂井市にグループ初の太陽光発電所を開設し、その後も発電所を増設。現在は5つの大規模太陽光発電所を運営しています。

地域インフラと結びつく、
循環型エネルギーへ

太陽光発電に続き、マルツグループは下水処理の過程で発生する消化ガスを活用した発電事業に取り組みました。浄化センターで汚泥を微生物により分解する際に発生するメタンガスを燃料として発電を行い、同時に得られる熱も再利用するコージェネレーションにより、エネルギーを効率的に活用しています。
2015年に九頭竜川浄化センター、2017年には越前家久浄化センターで発電所を稼働させ、地域インフラと連動した循環型エネルギー事業を展開しています。

森林資源を活かした、
地産地消のかたち

太陽光発電所の建設と並行して、木質バイオマスエネルギーの事業化にも取り組みました。2012年のオーストリア視察を経て、2014年には福井県坂井市・あわら市などと連携し、「あわら三国もりもりバイオマスプロジェクト」を立ち上げました。
森林資源を活用した熱エネルギー利用は、エネルギーの地産地消や林業活性化にもつながる取り組みです。2017年には事業会社を設立し、地域の旅館・ホテルへの熱供給を開始するとともに、「マルツの森」を取得し、森林経営にも乗り出しています。

水のちからを、
次の柱として育てる

太陽光発電、消化ガス発電、木質バイオマス発電と、さまざまな再生可能エネルギー事業に段階的に取り組む中で、マルツグループは自然エネルギーに関する知見と実績を着実に積み重ねてきました。そうした経験を踏まえ、近年、特に注力しているのが小水力発電事業です。
環境負荷が極めて少なく、安定した発電が可能な小水力発電は、河川やダム放流水といった未利用の水資源を活用できる点が特長です。2020年以降は専門会社を設立して体制を強化し、すでに稼働している発電所に加え、新たな発電所の開発も進めるなど、再生可能エネルギー事業の中核として育成を進めています。

2018

新しい風

未来を見据え、私たちは挑戦を続けています。
グループのさらなる成長と持続的な発展を実現するため、2018年に株式会社マルツホールディングスを設立し、グループ経営体制を確立しました。
携帯電話事業は、2020年よりマルツモバイル株式会社として法人化。独立した意思決定と機動力を備えた事業体制へと進化しました。
さらに、小水力発電事業の拡大に向けては、2021年よりマルツハイドロパワー株式会社、越前吉野瀬川水力合同会社、籠掛川小水力合同会社を設立。
地域特性や事業特性に応じた柔軟な開発体制を整えました。
そして2025年には、ガス空調事業の拡大を目的に株式会社大阪航器の株式を譲受し、新たな仲間としてグループに迎え入れました。
変化を恐れず、構造を進化させ、挑戦を続ける。
それが、マルツグループが吹かせる「新しい風」です。

沿革一覧

1947年 マルツ電波商会として発足
1955年 家電販売業を開始(2006年 家電販売業を撤退)
1967年 電気通信工事業を開始、一般建設業許可福井知事(ヲ)第2328号
1972年 株式会社マルツ電波に社名変更
1982年 河北通信工業株式会社を設立
1994年 携帯電話販売業を開始
1995年 株式会社マルツ設備を設立
1998年 リユース品販売業(FC事業)を開始(2018年 リユース品販売業(FC事業)を営業譲渡)
2000年 マルツオンラインを開店
2002年 電子部品専門店の全国展開開始
2003年 Linkman株式会社を設立
2009年 補聴器部門を営業譲渡
2010年 新館を設立し特機事業部・管理部(現、総務部)を移転
2011年 谷口電気株式会社の株式を譲受
マルツエレック株式会社を設立し、電子部品・PC販売部門を営業譲渡
丸通電子科技(香港)有限公司を設立
2013年 太陽光発電業を開始、第1号となるマルツ三国鐘場太陽光発電所を開設
2017年 もりもりバイオマス株式会社を設立し、木質バイオマス熱供給事業を開始
2018年 株式会社マルツホールディングスを設立
2020年 マルツモバイル株式会社を設立
2021年 マルツハイドロパワー株式会社を設立
2023年 越前吉野瀬川水力合同会社を設立
2025年 株式会社大阪航器の株式を譲受
籠掛川小水力合同会社を設立

70年の歩みを、
これからの未来へ。

創業から70年以上。
変わる時代の中でも、変わらないのは、信頼と挑戦の心。
マルツホールディングスはこれからも、
その想いを胸に、未来を切り拓いていきます。